フルリフォーム期間はどれくらい？マンションと一戸建ての違い、場所別での違い、仮住まいについても解説
「フルリフォームをしたいけれど、工事にどれくらいの期間がかかるのか見当がつかない」とお悩みではありませんか。
フルリフォームの期間は、建物の種類や工事の規模によって数週間から半年以上と大きな差があります。事前に工期の目安を把握しておかないと、仮住まいの手配や入居時期の計画が後手に回り、生活への影響も大きくなりかねません。
この記事では、フルリフォームの期間の全体像から、建物別・工事規模別・場所別の工期の目安、期間が延びる主な原因、仮住まいの必要性、費用や築年数との関係まで、計画に必要な情報を整理してお伝えします。
＜この記事でわかること＞
・フルリフォームの期間の全体像
・戸建てとマンションの工期の違い
・工事規模別の期間の目安
・期間が延びやすい原因と対策
・仮住まいが必要になるケース
目次
・フルリフォームにかかる期間の全体像
・【建物別】フルリフォームにかかる期間
・【工事規模別】フルリフォームの期間の目安
・【場所別】リフォームにかかる工事期間
・フルリフォームの期間が延びる主な原因
・フルリフォームの期間中の仮住まいは必要か
・フルリフォームの期間と費用・築年数の関係
・まとめ｜フルリフォームの期間は余裕を持って計画しよう
・よくある質問（FAQ）
フルリフォームにかかる期間の全体像
フルリフォームの期間は、住まいの相談・見積もりから引き渡しまでを通しで見ると、内容によって3か月程度から半年以上まで幅があります。工事だけでなく、事前の打ち合わせや設計にかかる時間も含めて全体像をつかんでおくことが、無理のないスケジュールを組むための第一歩です。
まずは全体の流れを大きくつかみ、そのうえで建物別・工事規模別に詳しい期間を見ていきましょう。
相談・見積もりから引き渡しまでの総期間
フルリフォームの期間は
1.相談・現地調査
2.プラン作成・見積もり
3.契約
4.詳細設計・仕様決定
5.着工
6.完成・引き渡し
という流れで進みます。
工事だけを見れば1か月〜6か月程度ですが、契約前の打ち合わせや設計にも一定の時間がかかるため、総期間としては3か月〜6か月程度を見込んでおくと安心です。
とくに間取り変更やスケルトンリフォームのように工事規模が大きくなるほど、設計段階での検討事項が増え、総期間も長くなる傾向があります。入居希望日が決まっている場合は、完成日から逆算して早めに相談を始めることが大切です。
見積もり・打ち合わせなど準備にかかる期間
着工前の準備期間は、フルリフォームの期間の中でも見落とされがちな部分です。現地調査をもとにしたプラン作成から、仕様や設備の最終決定、契約までには、1〜2か月程度かかるのが一般的です。
要望や予算がまとまっていない状態で相談を始めると、打ち合わせの回数が増え、準備期間がさらに延びることもあります。優先したい工事内容や希望の完成時期をあらかじめ整理しておくと、フルリフォームの期間全体を短縮しやすくなります。
【建物別】フルリフォームにかかる期間
フルリフォームの期間は、戸建てかマンションかによっても異なります。ここでは建物別の工期の目安を見ていきましょう。
戸建てのフルリフォーム期間
戸建てのフルリフォームは、構造や基礎に手を加える工事を含むことが多く、期間は工事規模によって1か月程度から半年以上まで幅があります。内外装や設備を中心に一新する場合は1〜3か月程度、骨組みだけを残すスケルトンリフォームでは3〜6か月程度が目安です。
戸建ては解体してみないと構造材や配管の劣化状態が分からない部分が多く、想定外の補修が必要になるとフルリフォームの期間がさらに延びることがあります。また、屋根や外壁に手を加える場合は天候の影響も受けやすい点に注意が必要です。
マンションのフルリフォーム期間
マンションのフルリフォームは、リフォームできる範囲が専有部分に限られるため、同規模の戸建てに比べて工期が短くなる傾向があります。内装・設備を中心とした工事であれば1〜2か月程度、間取り変更を伴う大規模な工事でも2〜4か月程度が一般的な目安です。
一方で、マンションのフルリフォームの期間には、管理組合への申請や承認にかかる時間、工事可能な曜日・時間帯の制限も影響します。着工前の手続きに数週間〜1か月程度かかることもあるため、戸建てよりも余裕を持ったスケジュールで計画しましょう。
【工事規模別】フルリフォームの期間の目安
同じ「フルリフォーム」でも、内装だけを一新するのか、間取りや設備まで含めるのかによって工期は大きく変わります。まずは工事規模ごとの期間の目安を一覧で確認しましょう。
表のとおり、フルリフォームの期間は工事範囲が広がるほど長くなり、それに伴って費用の目安も上がっていきます。以下で規模ごとの内容を詳しく見ていきましょう。
内装・一部設備のみの場合
壁紙や床材の張り替え、キッチン・浴室などの設備交換にとどまる場合、フルリフォームの期間は数日から3週間程度が目安です。既存の位置のまま設備を交換するだけなら数日で完了しますが、複数の部屋をまとめて施工する場合は、その分工期も延びます。
内装や設備の交換のみであれば、住みながら工事を進められるケースも多く、仮住まいを準備しなくて済む場合もあります。
設備一新＋間取り変更の場合
キッチンや浴室などの設備をすべて新しくし、あわせて壁の撤去・新設で間取りを変更する場合は、1〜2か月程度の期間を見込んでおきましょう。配管やダクトの移設が加わると、その分工事の工程が増え、フルリフォームの期間も延びやすくなります。
水回りの移動距離が長いほど、床下の配管工事に時間がかかる傾向があるため、間取り変更を検討する際は、水回りの位置をできるだけ動かさないプランと比較しておくと工期の見通しを立てやすくなります。
スケルトンリフォームの場合
構造の骨組みだけを残し、断熱・耐震・間取りを根本から見直すスケルトンリフォームは、フルリフォームの期間の中でも最も長くなる工事です。戸建てで3〜6か月程度、マンションでも2〜4か月程度が目安となります。
解体後に構造材の劣化や配管の傷みが見つかると、補修工事が追加され、さらに期間が延びる可能性があります。大規模な間取り変更や増築を伴う場合は、建築基準法に基づく建築確認申請が必要になることもあり、申請から確認済証の交付までの期間も計画に織り込んでおく必要があります。
防火・準防火地域外であれば10平方メートル以内の増築は原則として確認申請が不要ですが、地域や工事内容によって扱いが異なるため、事前に自治体や施工会社へ確認しておくと安心です。
【場所別】リフォームにかかる工事期間
フルリフォームの期間は、住まい全体だけでなく、場所ごとの工期を積み上げて考えることもできます。あわせて工事する箇所が多いほど、全体のフルリフォームの期間も長くなります。
キッチン・浴室・トイレ・洗面所
水回りは、位置を変えずに設備だけを交換するなら数日〜2週間程度で完了します。一方、キッチンやユニットバスの位置を移動する場合は、給排水管や電気配線の工事が加わるため、2週間〜1か月程度のフルリフォームの期間を見ておく必要があります。
在来工法の浴室からユニットバスへ変更する場合は、基礎部分の工事を伴うことが多く、通常のユニットバス交換よりも日数がかかる点も押さえておきましょう。
内装（壁・床・天井）・和室・リビング
クロスやフローリングの張り替えは、1部屋であれば数日、住まい全体をまとめて施工する場合でも3週間程度が目安です。和室を洋室に変更する場合は、畳の撤去やフローリングの施工、段差の解消といった工程が加わるため、通常の張り替えよりも日数が必要になります。
リビングを含む複数の部屋をつなげて間取りを変更する場合は、壁の撤去範囲や補強の有無によって、フルリフォームの期間がさらに延びることもあります。
屋根・外壁・外構・耐震補強
屋根や外壁、外構、耐震補強といった建物の外側にかかわる工事は、1週間〜1か月程度が目安ですが、雨天が続くと作業を進められず、フルリフォームの期間が延びやすい工事でもあります。
耐震補強を行う場合は、建物の耐震性を確認したうえで補強方法を決めるため、事前の耐震診断にも時間がかかります。とくに1981年6月の建築基準法改正より前に建築確認を受けた住まいは、いわゆる旧耐震基準で建てられている可能性があり、フルリフォームとあわせて耐震診断・補強を検討するケースが多く見られます。
フルリフォームの期間が延びる主な原因
フルリフォームの期間は、計画段階の見込みよりも延びることがあります。主な原因を押さえて、事前に対策を考えておきましょう。
解体後に発覚する構造体の劣化・追加工事
壁や床を解体してはじめて、構造材の傷みやシロアリ被害、配管の劣化が見つかることがあります。図面が残っていない古い住まいでは、解体するまで内部の状態を正確に把握できないケースも多く、追加の補修工事が必要になると、その分フルリフォームの期間が延びます。
見積もり段階で「想定外の劣化が見つかった場合の対応」を確認しておくと、実際に発生した際もスムーズに判断できます。
繁忙期・長期休暇・天候による遅延
ゴールデンウィークやお盆、年末年始などの長期休暇は、職人や資材の手配が難しくなる時期でもあり、工期に重なるとフルリフォームの期間が延びる原因になります。屋根や外壁の工事は雨天が続くと作業を進められないため、天候による遅延も想定しておく必要があります。
また、設備や建材の納期が遅れることもあり、災害や需要の変動によって供給が滞る場合もあるため、余裕を持ったスケジュールを組んでおくと安心です。
近隣トラブル・エレベーター搬入・管理組合の許可
騒音や振動、業者の出入りへの配慮が不十分だと、近隣とのトラブルに発展し、工事の一時中断につながることもあります。
マンションでは、資材の搬入に使うエレベーターの利用時間が制限されている場合や、大規模な工事について管理組合の理事会承認が必要な場合があり、これらの手続きに時間がかかるとフルリフォームの期間はさらに延びます。
国土交通省が示す「マンション標準管理規約」でも、専有部分の工事にあたっては管理組合への申請や理事長の承認が必要とされる場合があるとされています（国土交通省「マンション標準管理規約」）。
着工前に管理規約を確認し、早めに申請しておくことが遅延を防ぐポイントです。
フルリフォームの期間中の仮住まいは必要か
フルリフォームの期間中、工事を続けながら住めるかどうかは、工事の規模によって異なります。
仮住まいが必要になるケース
キッチンや浴室、トイレなど生活に欠かせない水回りを同時に工事する場合や、住まい全体に及ぶスケルトンリフォームを行う場合は、工事期間中に仮住まいが必要になります。部分的な内装工事であっても、音や粉じん、業者の出入りが続くことで生活への影響が大きいと感じる場合は、仮住まいを検討したほうが安心です。
仮住まいが決まらないと着工できないケースもあるため、フルリフォームの期間が固まった時点で、早めに仮住まい探しに取りかかりましょう。
ホテル・賃貸・マンスリーの選び方
仮住まいの選択肢には、主に賃貸住宅、ウィークリー・マンスリーマンション、ホテルの3つがあります。それぞれの特徴を比較表で確認しておきましょう。
工事期間が短い場合はホテル、数か月にわたる場合はウィークリー・マンスリーマンションや賃貸住宅が選ばれる傾向にあります。フルリフォームの期間や荷物の量、予算に応じて組み合わせることも可能です。資金計画を立てる際は、仮住まいの家賃やトランクルームの利用料もあらかじめ含めておきましょう。
フルリフォームの期間と費用・築年数の関係
フルリフォームの期間は、費用の規模や建物の築年数とも関係しています。工事範囲が広がるほど費用は上がり、あわせて工期も長くなる傾向があるためです。
とくに築年数が経過した住まいは、構造材や配管の劣化が進んでいることが多く、解体後に追加工事が発生しやすいため、フルリフォームの期間・費用ともに余裕を持った見積もりが欠かせません。
築年数の古い住まいでは、1981年6月の建築基準法改正前の基準で建てられているケースもあり、耐震補強をあわせて行う場合は診断や補強方法の検討に時間がかかります。断熱改修などとあわせて行うと、性能面の底上げとフルリフォームの期間の効率化を両立させやすくなります。
予算と工期のバランスを見ながら、どこまでの工事を行うかを整理しておくことが、計画をスムーズに進めるポイントです。
まとめ｜フルリフォームの期間は余裕を持って計画しよう
フルリフォームの期間は、工事規模や建物の種類によって数日から半年以上まで幅があります。全体の流れと目安を押さえたうえで、解体後の追加工事や管理組合の手続きなど、期間が延びる要因もあらかじめ想定しておきましょう。仮住まいが必要になる場合は、フルリフォームの期間が固まり次第、早めに手配を進めることが大切です。
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よくある質問（FAQ）
Q. フルリフォームの期間は全体でどれくらいかかりますか？
A. 相談から引き渡しまでの総期間としては、3か月〜半年程度が目安です。工事規模が大きくなるほど、フルリフォームの期間も長くなる傾向があります。
Q. 戸建てとマンションで期間はどれくらい違いますか？
A. マンションは工事範囲が専有部分に限られるため、同規模の戸建てに比べて工期が短くなる傾向があります。ただし、管理組合への申請や承認にかかる時間が加わるため、フルリフォームの期間全体では戸建てとの差が縮まることもあります。
Q. 工事中は必ず仮住まいが必要ですか？
A. 水回りを含む大規模な工事やスケルトンリフォームでは仮住まいが必要になりますが、内装や一部設備のみの工事であれば、住みながら進められる場合もあります。フルリフォームの期間や工事範囲に応じて判断しましょう。
Q. 住みながらフルリフォームはできますか？
A. 工事範囲を限定すれば可能なケースもありますが、生活への影響や工事の安全性を踏まえると、フルリフォームの期間が長い大規模工事では仮住まいをすすめられることが一般的です。
Q. 期間を短くするにはどうすればいいですか？
A. 着工前に要望や仕様をしっかり固めておくこと、余裕のあるスケジュールで相談を始めることが、フルリフォームの期間を短縮するポイントです。追加工事が発生した場合の対応をあらかじめ確認しておくことも効果的です。
参考・出典
